という問題で 電流のどのような働きを「利用」しているのか、話合いなさい。でしょ。 10.2 木材の許容強さ(JIS Z 1402附属書 2参照) 10.2.1 従来単位による木材の許容強さ 表 10-1 2木材の許容強さ 項 目 試験 強さ 変異率 衝 撃 係 数 強 さ 木材の欠点 による強さ の低下率 許 容 強 さ 700 3/4 1/3 175.0 -39% 曲 fb:107 げ 700 3/4 1/3 175.0 -53% 重に対して、短期で検討する場合), 1.断面係数の計算方法を本当にわかっていますか?→, 2.丸暗記で良いと思ったら大間違い→, 3.違いを適切に説明できますか?→, 当サイトでは、ほぼ毎日、記事更新・追加を行っております。, 更新情報として、先月分の新着記事を一覧表示しております。下記をご確認ください。, 建築関係の学生、社会人の方に役立つ知識を、分かりやすくお伝えします。. 最大曲げモーメントは、スパン中央で生じるので、スパン中央で切断して考えますが、図2の反力を求める図を切断して考えると質問者さんのような疑問が生じるのだと思います。 Feedly. =PL/8 応力の前にまず反力を求めますが、反力を求めるには、等分布荷重wを集中荷重Pに直してスパン中央に作用させます。これが図2となり、集中荷重Pの大きさはwLとなります。また、反力はPの半分ずつでP/2となります。 TEL:048-450-3810 http://www.ads3d.com/i/tb/t001.htm ただ、「内部」としているのであれば機材の中を指しているように取れます。 中1理科の圧力です。 木材の基準強度と許容応力度の関係 ただ、多くの場合、耐荷重よりたわみの方が先に不都合になるんです。棚の板に重いものを置くでしょう?すると、壊れないけれども、下にたわんで棚として役に立たなくなりますね。長さが半分になると、たわみは1/8になります。 ただ、読み方にすこしコツがいります。Mとあるのは、モーメントのことです。多分何がモーメントなのがご存じないでしょうが、何でも構いません。とにかく、梁の公式で求めたモーメントが小さいほど、材料にかかる負担が小さくなります。 σ=734400000/666667=1102 kg/mm2 > 10.6kg/mm2 Pocket. この力は板の長さに関係ありません。もちろん、きちんと設計するときはせん断力も検討します。 これを半分にすると耐荷重は倍になります。例えば、真ん中に100kgの錘を置くような場合の話ですが。 これから. 板の支えは横400mmにあります。 利用者に知らせる意味でインジゲーターとして光らせているのであれば、補助的利用として「光」。 10.2 木材の許容強さ(JIS Z 1402附属書 2参照) 10.2.1 従来単位による木材の許容強さ 表 10-1 2木材の許容強さ 項 目 試験 強さ 変異率 衝 撃 係 数 強 さ 木材の欠点 による強さ の低下率 許 容 強 さ 700 3/4 1/3 175.0 -39% 曲 fb:107 げ 700 3/4 1/3 175.0 -53% ・短期時許容応力度×0.8倍(積雪荷重に対して、短期で検討する場合) 前述した値に1.3又は0.8倍して算定します。※積雪荷重については、下記が参考になります。 積雪荷重とは?1分で分かる計算方法と地域による違い. へこみ方がどうなるかと聞かれた時にどう答えればいいか解りません。 ∮の意味を教えてください。 δとしてあるのがたわみです。δc長さlの3乗に比例しているでしょう?だから、長さが半分になるとたわみは1/8なのです。 車の屋根につけるのはキャリヤじゃない?, ※各種外部サービスのアカウントをお持ちの方はこちらから簡単に登録できます。 などとあらわす。 でも、ここまで計算できたら、実際どれくらいの荷重までもつのか計算したくなりますよね・・・・・・ 10.1 一般 この箇条では,木材の縦圧縮強さ,縦圧縮比例限度応力及び縦圧縮ヤング係数の測定方法について規定. 断面係数とは、梁(今の場合は棚の板)の断面の形に関係する係数で、こういうふうに↓公式に当てはめて計算できます。 ワークで、どう答えればいいか解らない問題があります 例えば木材の場合↓ 「ズバッと解ける!建築構造力学問題集220」(著者 上田耕作、オーム社)を参考にしました。 1枚板の両端を支えたときの耐荷重が100kgだとします。 この1枚板の幅を半分にしたとき、耐荷重は増すと思うのですが、簡単に算出できるものですか? インターフェースが異なるかもですね, CDプレイヤーは、音とかいてありますが、光るところが有るので光に○、 =PL/4-PL/8 埼玉県和光市新倉1-11-29 志幸20ビル 101号 Mmax=P/2×L/2-P/2×L/4 ブレーキキャリパーとかね。 あんまりへこまないのは解るのですが、 052-331-9386. 「計算の基本から学ぶ建築構造力学」(著者 上田耕作、オーム社)、 で、本来利用している部分だけを100%に近づけます。 ヤング率→http://www.wood.co.jp/exmk/index8.html する。 10.2 測定概要 試験体の繊維に平行な単調増加の圧縮荷重を,破壊するまで加え,縦圧縮強さを測定する。また,試験 天板の耐荷重計算ツール(厚みから耐荷重を算出) シェア Tweet B! さ、これであなたも構造屋さん( ̄ー ̄)vニヤリッ, 幅というのは、板を支えている支点の間の距離ということですね? 天板の耐荷重計算ツール(厚みから耐荷重を算出) 2018年11月7日 2020年5月22日. この↓サイトには、いろんな梁の...続きを読む, コンピュータ内部でアナログ信号を処理するためにはA/D変換器でディジタル化する必要がある 9.1 木造許容応力度及び材料強度 507 3級 11.4 7.2 11.4 べいまつ 甲種構造材 1級 27.0 20.4 34.2 2.4 2級 18.0 13.8 22.8 というふうに、これもどこにでも転がっています。 語彙力のある方、回答お願いします!, 同じ力で違う面積を押すと、単位面積(例えば1cm²)当たりの力は大きい面積ほど少なくなる。 だから3φは直径3ミリのこと。 3MPa=0.306kg/mm2 w=300×400×0.306=36720kg/mm2 なるべく摩擦を減らして「熱」を防止。 応力の前にまず反力を求めますが、反力を求めるには、等分布荷重wを集中荷重Pに直してスパン中央に作用させます。これが図2となり、集中荷重Pの大きさはwLとなります。また、反力はPの半分ずつでP/2となります。 解りやすく板全面に圧力として質問しました。 なので、面積が大きいとへこみはすくなくなる。かな?, 二点支持の単純ばりの等分布荷重についての計算問題において、支点AからBまでにW=8N/cmという等分布荷重がかかっているのですけれども、この場合は恐らくN/mmという形に変換して計算式にあてはめればできると思うのですけれども、どうやって変換すればよいか教えて下さい。, (左支持荷重×距離)-(左半分荷重×左半分荷重重心) 自分なりに考えました計算はσ=M/Zにて許容応力=520N/mm2 /4×0.8=10.6kg/mm2とします。 だから数学にくわしい人より技術者が見なれてる記号。, レノボ V530を使っているのですが、SDカードスロット?の開き方がわかりません。押し込んでも出てこないし、つまみなども見当たりません。どうすれば開くのでしょうか。, キャリパーって何ですか? 100kgの荷重をかけた場合、Mcを見てもらうと、長さが半分ですと働くモーメントが半分になりますから、耐荷重が倍、つまり200kgまでいけるということになります(cの添え字は、中心の点cに荷重をかけたとき、を意味します)。 最大曲げモーメントを求めるには、図1の等分布荷重を作用している状態でスパン中央で切断して考えます。これが図3となり等分布荷重が作用している状態となります。 この↓サイトでは、計算してくれます。 この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本木材学会(JWRS), から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経, て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって,JIS Z 2101:1994は改正され,この規格, この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に, 抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許, 権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責, この規格は,ISO 3129〜ISO 3133,ISO 3345〜ISO 3351,ISO 4469及びISO 4858〜ISO 4860を基に,, 国内の実情を反映させるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。この規格で対応国際, 規格に規定されていない吸水性試験(箇条8),吸湿性試験(箇条9),縦圧縮試験(箇条10),部分圧縮試, 験(箇条12),割裂抵抗の測定(箇条18),表面硬さ(ブリネル硬さ)の測定(箇条21),クリープ試験(箇, 条23),くぎ引抜き抵抗の測定(箇条24),摩耗試験(箇条25)及び耐朽性試験(箇条26)を追加してい, なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。, ISO 3129:1975,Wood−Sampling methods and general requirements for physical and mechanical tests, ISO 3130:1975,Wood−Determination of moisture content for physical and mechanical tests, ISO 3131:1975,Wood−Determination of density for physical and mechanical tests, ISO 3132:1975,Wood−Testing in compression perpendicular to grain, ISO 3133:1975,Wood−Determination of ultimate strength in static bending, ISO 3345:1975,Wood−Determination of ultimate tensile stress parallel to grain, ISO 3346:1975,Wood−Determination of ultimate tensile stress perpendicular to grain, ISO 3347:1976,Wood−Determination of ultimate shearing stress parallel to grain, ISO 3348:1975,Wood−Determination of impact bending strength, ISO 3349:1975,Wood−Determination of modulus of elasticity in static bending, ISO 3350:1975,Wood−Determination of static hardness, ISO 3351:1975,Wood−Determination of resistance to impact indentation, ISO 4469:1981,Wood−Determination of radial and tangential shrinkage, ISO 4858:1982,Wood−Determination of volumetric shrinkage, ISO 4859:1982,Wood−Determination of radial and tangential swelling, ISO 4860:1982,Wood−Determination of volumetric swelling(全体評価:MOD), なお,対応の程度を表す記号 (MOD) は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを, 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの, この箇条では,試験材サンプリング,調湿,試験体の作製,試験環境の設定,結果の計算及び表示,試, a) 丸太 試験材が丸太の場合,四つ割,みかん割,場合によっては図1に示すように髄及び中心を含む, まさ(柾)目板に加工する。その場合,丸太の直径が180 mm以下の場合には,図2に示すように,, b) 製材 試験材が製材の場合,試験体の作製が容易なように一面を板目面に加工する。四つ割,みかん, 試験材は,あらかじめ温度60 ℃以下で乾燥し,次いで温度20±2 ℃,湿度 (65±3) %の雰囲気下で平, なお,割れを防ぐために,試験材の両端をワックスなどの耐湿物質で覆うことが望ましい。, 試験体の長軸は,繊維軸と平行でなければならない。ただし,横圧縮試験,横引張試験及び部分圧縮試, なお,繊維軸とは正しい板目面と正しいまさ(柾)目面の交線である。試験体木口面における年輪は,, 木口面の一組の辺と平行で,もう一組の辺と直角を成していなければならない。ただし,横圧縮試験,横, 引張試験及び部分圧縮試験での45°方向の試験体では,試験体木口面における年輪は,木口面の二組の辺, 試験体の呼称寸法と実測寸法との公差は,±0.5 mmを超えないものとする。また,その偏差内であって, も,試験体のどの部分も,±0.1 mmの範囲に収まっている必要がある。ただし,試験結果の計算に使わな, い部分の寸法は,±1 mmの精度とする。試験に影響する試験体の各面は,試験に差し支えのないよう仕, 試験対象の物性値を必要な精度で決定するためには,次の方法によって試験体の数を決定する。また,, a) 選択的抽出方法を用いて試験体の最少数を求める場合は,次の式による。ただし,選択的抽出方法は,, b) 単純抽出方法を用いて試験体の最少数を求める場合は,近似的に次の式による。ただし,単純抽出方, 試験体は,温度20±2 ℃,湿度 (65±3) %の雰囲気下に放置して,含水率を標準状態 (12±1.5) %にする。, なお,標準状態と同じ含水率になるように,適切な温度及び湿度の条件下で調湿してもよい。, 試験体が繊維飽和点以下になった場合は,水に浸せきする。その後,試験体のすべての部分が繊維飽和, 試験体は,雨のかからない外気の下,又は室温環境に放置して,含水率を平衡状態 (11〜17 %) とする。, 試験室内の温度は20±2 ℃に保持する。相対湿度は(65±3) %であることが望ましいが試験室内でこの相, b) 試験終了後,必要に応じて試験体の含水率,密度を測定する。含水率及び密度は,試験体から測定す, ることが望ましい。それができない場合は,試験体に近接した部位から測定するものとする。, c) 必要に応じて平均年輪幅を測定する。平均年輪幅は,試験体の両木口面で,年輪に直角な直線上にお, a) 木材の各性質の数値は,各項目で定められた式で計算する。計算に用いる数値は実寸法による。, b) 計算結果は,各項目で定められた単位及び有効けた内で定められた精度で表示する。ただし,“MPa”, 試験体を質量一定になるまで乾燥したときの質量減少量を測定する。質量減少量を乾燥後の試験体の質, 天びん 質量を0.01 g以上の精度で測定できるもの。ただし,含水率を0.1 %まで求める必要があ, 試験体の形状は,木口断面が20〜30 mmの正方形,繊維方向が10〜30 mmの直方体とする。, 含水率測定用の試験体は,本来の目的の試験に供された試験体から作製することが望ましい。それがで, b) 試験体を103±2 ℃で質量一定(全乾状態)になるまで4.3.2に規定した乾燥装置を用いて乾燥する。, なお,6時間の間隔を置いた測定で,質量変化が0.5 %以下であれば質量一定とみなしてもよい。, c) 試験体が測定誤差を超える樹脂,ゴム質などの揮発性物質を含むときは,真空乾燥による乾燥を行い, d) 試験体が4.3.4に規定したデシケータ内で室温になるまで放置後,吸湿による誤差を少なくするため速, なお,含水率が0.1 %まで必要な場合は4.3.3に規定したひょう量瓶を用い,4.3.1に規定した高精度, c) 含水率の平均値は,0.5 %まで表示する。ただし,ひょう量瓶を用いて含水率を測定した場合の平均値, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,4.6 a)又は4.6 b)のいずれかによったかの報告を, この箇条では,試験時及び全乾時における木材の密度及び容積密度の測定方法について規定する。, 試験体の寸法を測定し計算によって容積を求め,更に試験体の質量を測定して,単位容積当たりの質量, 試験体の形状は,4.4.1の規定による。ただし,容積が容易に測定できる場合には,この箇条によらない, 試験体の平均年輪幅が4 mmを超えるときは,試験体の半径方向の辺長を少なくとも5年輪を含む長さ, 密度と強度との関係を求める場合には,密度測定用試験体は,強度測定用の試験体から作製するか,又, b) 試験体の直方体の各辺の長さを5.3.1に規定した寸法測定器を用いて測定し計算によって容積を算出, する。ただし,寸法測定をしなくても0.01 cm3の精度で容積を測定できる場合は,その方法で容積を, 試験体に変形及び割れを生じさせないようにゆっくり恒量になるまで4.3.2に規定した乾燥機を用いて, b) 繊維飽和点以上の含水率における試験体の容積は,繊維飽和点以上の含水率における試験体の各辺を, なお,繊維飽和点以上の含水率における試験体は,水に浸せきして寸法変化が生じなくなった試料, a) 試験時の含水率がuにおける試験体の密度は,次の式によって計算し,0.01 g/cm3まで表示する。, b) 全乾状態における試験体の密度は,次の式によって計算し,0.01 g/cm3まで表示する。, c) 試験体の容積密度は,次の式によって計算し,0.01 g/cm3まで表示する。, d) 試験時の含水率がuにおける試験体の密度,全乾状態における試験体の密度及び試験体の容積密度の, 試験結果は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,試験体が直方体以外の場合は,容積測定方法を, この箇条では,木材の半径方向,接線方向及び繊維方向における収縮率の測定方法,並びに体積収縮率, 繊維飽和点以上の含水率の木材が,気乾状態で平衡したとき及び全乾状態に達したとき,更には必要に, 応じて標準状態のときの寸法変化を木材の半径方向,接線方向及び繊維方向について測定し,収縮率を算, 試験体は,図4に示すように木材の半径方向20〜30 mm,接線方向20〜30 mm,繊維方向5〜30 mmの, 試験体は,図5に示すように木材の半径方向20〜30 mm,接線方向5 mm,繊維方向60 mmの正しい平, 追まさ(柾)木取りを避けるため,試験体の半径方向の一辺に対する年輪の傾きθ(図6参照)は10度, a) 含水率が繊維飽和点以上の試験体を準備する。ただし,含水率が繊維飽和点以上の試験体を準備する, ことができない場合は,試験体を20±5 ℃の水に浸せきさせて試験体の含水率を繊維飽和点以上にし, たものを準備する。試験体の含水率が繊維飽和点以上であるかの確認は,数個の試験体の寸法を3日, ごとに測定し,連続した測定において寸法の差が0.02 mm以内になるまで吸水させたかによる。, b) 測定基準線の設定 半径方向収縮率,接線方向収縮率及び体積収縮率測定用の試験体には,木口面の, 両中心線付近に一辺に対して直角及び平行に,繊維方向用の試験体にはまさ(柾)目面の縦中心線付, c) 体積収縮率の計算には,繊維方向の長さを測定する必要はないが特に測定する場合には,まさ(柾), a) 試験体は,室内環境において十分に乾燥したものを使用し,含水率を全乾法を用いて確認する。, a) 試験体を温度20±2 ℃,相対湿度 (65±3) %の条件下におき,標準状態の試験体を作製する。, b) 平衡状態は,環境が安定した後,数個の試験体の寸法を6時間ごとに測定し,連続した測定において, 寸法の差が0.02 mm以下になったことを確認する。ただし,この確認は,4.5 b)の質量測定の方法を用, b) 全乾状態であるかの確認は,乾燥開始6時間後から2時間ごとに数個の試験体の寸法を測定し,連続, した測定において寸法の差が0.02 mm以下になったことによる。この確認は4.5 b)の質量測定の方法, c) 全乾状態の試験体は,乾燥剤入りのデシケータ中で常温 (5〜35 ℃) に戻す。, d) 測定基準線の長さを6.3に規定した寸法測定器を用いて測定する。ただし,割れが生じた試験体は,, e) 必要に応じて密度及び試験体の中央年輪を円とみなして,その曲率半径を測定する。, a) 気乾状態までの収縮率,標準状態までの収縮率及び全収縮率は,次の式によって計算し,小数点以下, b) 含水率が15 %までの収縮率及び含水率1 %に対する平均収縮率は,次の式によって計算し,小数点以, c) 標準状態までの収縮率,気乾状態までの収縮率及び全収縮率の平均値は,小数点以下2けたまで表示, a) 全乾状態に達したときの全体積収縮率は,次の式によって計算し,小数点以下2けたまで表示する。, b) 標準状態に達するまでの体積収縮率は,次の式によって計算し,小数点以下2けたまで表示する。, なお,繊維方向の基準線を測定した場合には,全乾状態に達したときの全体積収縮率及び標準状態, に達するまでの体積収縮率は,それぞれ次の式によって計算し,小数点以下2けたまで表示する。, c) 繊維方向の基準線を測定した場合を含む全体積収縮率の平均値は,小数点以下2けたまで表示する。, 試験結果は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 中央年輪を円とみなして,その曲率半径及び, この箇条では,木材の半径方向,接線方向及び繊維方向における膨潤率測定方法,並びに木材の体積膨, 全乾状態の試験体が,標準状態に達したとき,及び繊維飽和点以上の含水率に達したときの寸法変化を, b) 全乾状態は,乾燥開始6時間後から2時間ごとに数個の試験体の寸法を測定し,連続した測定におい, て寸法の差が0.02 mm以下になったことによって確認する。この確認は,4.5 b)の質量測定の方法を用, d) 半径方向膨潤率,接線方向膨潤率及び体積膨潤率測定用の試験体には,木口面の両中心線付近に一辺, に対して直角及び平行に,繊維方向用の試験体にはまさ(柾)目面の縦中心線付近に繊維方向の一辺, e) 体積膨潤率の計算には,繊維方向の長さを測定する必要はないが特に測定する場合には,板目面に繊, 基準線の長さを7.3で規定した寸法測定器を用いて測定する。ただし,割れが生じた試験体は,測定, g) 必要に応じて密度及び試験体の中央年輪を円とみなして,その円の曲率半径を測定する。, 寸法の差が0.02 mm以下になったことによって確認する。この確認は,4.5 b)の質量測定の方法を用い, a) 試験体を20±5 ℃の水に浸せきして含水率が繊維飽和点以上の試験体を作製する。, b) 含水率が繊維飽和点以上であるかの確認は,吸水させた数個の試験体の寸法を3日ごとに測定し,連, 全膨潤率及び標準状態に達するまでの膨潤率は,次の式によって計算し,小数点以下2けたまで表示す, b) 標準状態に達するまでの全体積膨潤率は,次の式によって計算し,小数点以下2位まで表示する。, なお,繊維方向の測定を行った場合の全体積膨潤率及び標準状態に達するまでの体積膨潤率は,次, c) 膨潤率及び繊維方向の測定を行った場合を含む体積膨潤率の平均値は,小数点以下2位まで表示する。, 試験結果は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 中央年輪を円としたときの円の曲率半径及び, 直方体の試験体の対面する2面(木口の場合は1面だけ)から一定時間吸水させたときの吸水量を測定, 試験体は,30 mm×30 mm×100 mmで二方まさ(柾)木取りの直方体とし,長軸は繊維方向にとる。, b) 測定しようとする一対の相対する面(木口の場合は1面だけ)を吸水面として残し,他はパラフィン, とワセリンとの等量混合物など十分に耐水性のある被覆剤を数回塗って完全被覆し,被覆剤を含む質, c) 試験体を8.3.2に規定した容器に24時間浸せきする。試験体の吸水面が水面に垂直で,上端が水面下, 50 mmの深さになり,かつ,試験体の繊維方向が水面と平行になるように保持しなければならない。, d) 容器から取り出した試験体は,湿らしたガーゼなどで試験体表面を素早くぬぐい,余分な水気を除い, e) 吸水後の試験体の吸水面の総面積は,吸水面の寸法を8.3.3に規定した寸法測定器を用いて測定し,計, 試験体の気乾状態での含水率を測定するために,吸水試験後に試験体を全乾状態にして質量を8.3.1, b) 気乾状態での試験体の含水率は,次の式によって計算し,小数点以下1けたまで表示する。, 試験結果は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,必要があれば,吸水面の性状を追加する。, 恒温恒湿装置 温度40±1 ℃を維持できる恒温装置とそれに収納できる気密容器,又は温度40±, 試験体は,図7に示すように30 mm×30 mm×60 mmで二方まさ(柾)の直方体で,長軸を繊維方向に, a) 試験体は常温で含水率約10 %以下になるまで予備乾燥1) する。予備乾燥後試験体を,温度40±1 ℃,, 相対湿度 (75±2) %に調整した9.3.2に規定した恒温恒湿装置2) の中に移し,質量が恒量に達するまで, 放置する。質量が恒量に達した試験体の質量を9.3.1に規定した天びんを用いて測定する。また,試験, 体の吸湿面積を9.3.3に規定した寸法測定器を用いて試験体の吸湿面の寸法を測定し,計算によって求, 注1) 塩化カルシウムの結晶を入れたデシケータ中で,ほぼ平衡に達するまで保存してもよい。, 2) JIS K 8150の試薬特級 塩化ナトリウムの結晶と共存する飽和水溶液を入れた気密容器を使, b) a)の測定が終わった後,吸湿面以外を融点70 ℃以上のパラフィンなどの被覆剤又はこれと同等以上, の耐湿効果のある被覆剤で被覆する。被覆剤を含む試験体の質量を9.3.1に規定した天びんを用いて測, c) b)の測定が終わった後,試験体を温度40±1 ℃,相対湿度 (90±2) %の空気が試験体面を十分に循環, できるような装置3) に移し6時間目,24時間目,必要な場合は,72時間目の質量をそれぞれ9.3.1に, 注3) JIS K 8540の試薬特級 酒石酸ナトリウムの結晶と共存する飽和水溶液を入れて調湿するこ, ともできる。この場合,調湿用溶液の蒸発水面は,試験体の吸湿面の合計の2倍以上でなけ, d) c)の測定が終わった後,それぞれの質量からb)に規定した被覆剤の質量を引いた値を計算する。, e) 試験の温度は,設定温度に対して±1 %の精度で維持できる装置なら,20〜40 ℃の温度で設定するこ, ここに, Sm24h(又はSm6h,Sm72h): 各所定時間における吸湿量 (g/cm2), 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 板目面からの吸湿量については,吸湿面にお, ける早晩材の状態を必ず付記する。 2) 予備乾燥と試験の温度が40 ℃以外のとき,温度及び試験前後の, この箇条では,木材の縦圧縮強さ,縦圧縮比例限度応力及び縦圧縮ヤング係数の測定方法について規定, 試験体の繊維に平行な単調増加の圧縮荷重を,破壊するまで加え,縦圧縮強さを測定する。また,試験, 中に試験体の縮みの測定を行って,縦圧縮比例限度応力,及び縦圧縮ヤング係数を求める。, 10.3.1 圧縮試験機 試験体へ一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮荷重を負荷することができ,最大荷重, 10.3.2 均一載荷ジグ 試験体に圧縮荷重を負荷するときに試験体の材端の両面に均一の荷重がかかるよ, うに,球座又はその他の細工を施した装置をもった二つの向き合った鋼鉄製の板から構成されるジグ。, 試験体は,図8に示すように一辺の長さ(a)を20〜30 mmの正方形の断面とし,繊維に沿った長さは一辺, なお,試験体の作製に当たっては,その長手方向を繊維方向に平行にし,その両端面を長手方向に垂直,, a) 試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で10.3.4に規定した寸法測定器を用いて測, b) 試験体に10.3.2で規定した均一載荷ジグを用いて圧縮荷重を加える。試験は,10.3.1に規定した圧縮, 試験機を用いて試験体が負荷開始から1〜2分で破壊するように一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮, 荷重を負荷する。試験体が破壊したときの圧縮荷重を測定し最大荷重 (Pm) とする。, c) 縮みの測定は,試験体の両端から辺長(a)の1/2以上離れた領域において,相対する面上に二つの適切, なお,縮みを測定した場合は,木材の縦圧縮比例限度応力,及び縦圧縮ヤング係数を,次の式によ, 計算結果は,縦圧縮強さ,縦圧縮比例限度応力については0.5 MPaまで,縦圧縮ヤング係数につい, b) 縦圧縮強さ及び縦圧縮比例限度応力の平均値は,0.5 MPaまで,縦圧縮ヤング係数については0.1 GPa, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 破壊の形態,2) 比例限度荷重 (Pp) 及び比例, この箇条では,木材の横圧縮比例限度応力及び横圧縮ヤング係数の測定方法について規定する。, 試験体の繊維方向に直交して単調増加の圧縮荷重を加え,ISO式比例限度を超えるまで試験を行って,, 横圧縮比例限度応力(荷重−縮み曲線における,直線領域内の上限荷重から算出された応力)及びISO式, 横圧縮比例限度応力(荷重−縮み曲線において,荷重軸と曲線の接線とのなす角度の正接値が,比例限度, 領域内の直線と荷重軸となす角度の正接値の1.5倍の点の荷重から算出される応力)(図9参照)を測定す, 試験体は,図10に示すように一辺の長さ(a)を20〜30 mmの正方形の断面とし,繊維に直角方向の長さ, a) 試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で11.3.4で規定した寸法測定器を用いて測, b) 試験体に11.3.2で規定した均一載荷ジグを用いて荷重を加える。荷重方向は,木材の半径方向及び接, 線方向並びにこれと45°をなす方向とする。試験は,11.3.1に規定した圧縮試験機を用いて試験体が, 圧縮荷重負荷開始から1〜2分で比例限度応力に到達するように一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮, 荷重を負荷し,比例限度荷重 (Pp),及びISO式比例限度荷重 (Pp-ISO) を測定する。, c) 縮みの測定は,試験体の両端から辺長(a)の1/2以上離れた領域において適切に標点距離を定め,11.3.3, a) 木材の横圧縮比例限度応力 (σcp90),ISO式横圧縮比例限度応力 (σcp90-ISO),及び横圧縮ヤング係数 (Ec90), 計算結果は,横圧縮比例限度応力,ISO式横圧縮比例限度応力については0.1 MPaまで,横圧縮ヤ, b) 横圧縮比例限度応力及びISO式横圧縮比例限度応力の平均値は,0.1 MPaまで,横圧縮ヤング係数に, 試験報告は,3.9によって報告する。また,試験体ごとに3.9 e)には,1) 荷重の方向(木材の半径方向,, 接線方向,45°方向),2) 破壊の形態,3) 比例限度領域における上限荷重と下限荷重との差 (ΔP) 及びΔP, この箇条では,木材の部分圧縮比例限度応力及び辺長の5 %部分圧縮強さの測定方法について規定する。, 試験体の繊維方向に直角方向の単調増加する圧縮荷重を加え,比例限度及び辺長の5 %の変形が生じる, 12.3.2 加圧板 試験体に圧縮荷重を負荷するときに用いる鋼製の加圧板[辺長の1.0倍×辺長の1.5倍×, 試験体は,図11に示すように一辺の長さ(a)が20〜30 mmの正方形断面とし,繊維方向の長さは,一辺, a) 試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で12.3.4に規定した寸法測定器を用いて測, b) 荷重は,図11に示すように試験体の中央に置いた12.3.2で規定した加圧板の上から加える。荷重方向, は,半径及び接線方向並びにこれと45°をなす方向とする。接線方向以外の場合は,木表から荷重を, 加える。試験は,12.3.1に規定した圧縮試験機を用いて試験体が圧縮荷重の負荷開始から1〜2分で辺, 長の5 %の変形が生じるように一定の荷重速度,又は変形速度で圧縮荷重を負荷し比例限度時の荷重, c) 縮みは,被圧部の全厚さについて,12.3.3で規定した標点距離測定器を用いて測定する。, a) 木材の部分圧縮比例限度応力 (σep) 及び辺長の5 %部分圧縮強さ (σe5%) は,次の式によって計算する。, 結果は,部分圧縮比例限度応力及び辺長の5 %部分圧縮強さについて,ともに0.1 MPaまで表示す, b) 部分圧縮比例限度応力及び辺長の5 %部分圧縮強さの平均値は,試験体それぞれについて得られた試, この箇条では,木材の縦引張強さ,縦引張比例限度応力及び縦引張ヤング係数の測定方法について規定, 試験体の繊維方向に平行な単調増加の引張荷重を試験体が破壊するまで加えて,縦引張強さを測定する。, また,試験中に試験体の伸びの測定を行って,縦引張比例限度応力及び縦引張ヤング係数を求める。, 13.3.1 引張試験機 試験体へ一定の荷重速度,又は変形速度で負荷することができ,最大荷重を1 %の精, 13.3.2 引張試験ジグ グリップ部分は,荷重が試験体の軸方向に沿って負荷されるように正確にセットさ, 試験体は,引張強さの測定部分の断面は,図12に示すように半径方向が20〜30 mm,接線方向が5 mm, の長方形で,長さは50〜100 mmとする。円弧の部分は長さが65 mmで,曲率半径が425 mmとする。両, 端部のグリップの部分は半径方向が20〜30 mm,接線方向が15 mmの長方形断面とする。, 試験体の両端部分は破壊が測定部分の中で生じ,測定部分との境に発生する応力集中が最小になるよう, な形状をとる。添木が必要な場合は,カシ類,ケヤキなどの硬い木材を,木ねじ又は接着剤によって取り, a) 試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で,13.3.4に規定した寸法測定器を用いて, b) 試験体の両端を,13.3.2に規定した引張試験ジグに挟む。試験は,13.3.1に規定した引張試験機を用い, て試験体が引張荷重の負荷開始から1〜2分で破壊するように一定の荷重速度,又は変形速度で引張荷, 重を負荷する。破壊したときの荷重を測定し,最大荷重 (Pm) とする。ただし,測定部分以外で破壊, c) 試験中に試験体の測定部分に標点距離を定め,13.3.3に規定した標点距離測定器を用いて伸びを測定, 伸びを測定した場合は,木材の縦引張比例限度応力 (σtp),及び縦引張ヤング係数 (Et)を,次の式に, 結果は,縦引張強さ及び縦引張比例限度応力の平均値については1 MPaまで,縦引張ヤング係数に, b) 縦引張強さ及び縦引張比例限度応力の平均値は,1 MPaまで,縦引張ヤング係数については0.1 GPa, この箇条では,木材の横引張強さ,横引張比例限度応力及び横引張ヤング係数の測定方法について規定, 試験体の繊維方向に直交した単調増加の引張荷重を加え,試験体が破壊するまで試験を行って,横引張, 強さを測定する。また,試験中に試験体の伸びの測定を行い,横引張比例限度応力及び横引張ヤング係数, 試験体は,測定部分の断面は,図13に示すように一辺が10 mm,他の一辺が20〜50 mmの長方形とす, る。測定部分が直方体の場合は,その長さは30 mmとし,円弧の部分の長さが25 mmで,曲率半径は65 mm, a) 試験体の断面積は,試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で14.3.4に規定した寸法測定器を用いて測, b) 試験体の両端を14.3.2に規定した引張試験ジグに挟む。試験は,14.3.1に規定した引張試験機を用い, て試験体が引張荷重負荷開始から1〜2分で破壊するように一定の荷重速度,又は変形速度で引張荷重, を荷重方向が半径方向及び接線方向並びにこれと45°を成す方向で負荷する。破壊したときの荷重を, 測定し最大荷重 (Pm) とする。ただし,測定部分以外で,破壊した試験体から得られた結果は除去す, c) 試験中に試験体の測定部分に標点距離を定め,14.3.3で規定した標点距離測定器を用いて伸びを測定, 伸びを測定した場合は,木材の横引張比例限度応力 (σtp90),及び横引張ヤング係数 (Et90) を,次の, 結果は,横引張強さ,横引張比例限度応力については0.01 MPaまで,横引張ヤング係数について, b) 横引張強さ及び横引張比例限度応力の平均値は,0.01 MPaまで,横引張ヤング係数については0.01 GPa, 試験報告は,3.9によって報告する。また,試験体ごとに3.9 e)には,1) 破壊の形態,2) 荷重の方向(木, 材の半径方向,接線方向,45°方向),3) 比例限度荷重 (Pp) 及び比例限度領域における上限荷重と下限荷, この箇条では,木材の曲げ強さ,並びに曲げ比例限度応力及び見掛け曲げヤング係数の測定方法につい, 試験体に,単調増加の曲げ荷重を加え,試験体が破壊するまで試験を行って,曲げ強さを測定する。ま, た,試験中に試験体のたわみの測定を行い,曲げ比例限度応力,及び見掛けの曲げヤング係数を求める。, 15.3.1 曲げ試験機 試験体へ一定の荷重速度,又は変形速度で曲げ荷重を負荷することができ,最大荷重, 15.3.2 支点鋼板及び荷重点 両支点間の中央に曲げ荷重を生じさせる,中央集中荷重方式とする。支点は, ナイフエッジの上に,長さが辺長(a)の2倍,幅が辺長の1.5倍の鋼板を載せたジグ(図14参照)で,荷重, 点は曲率半径30 mmの鋼製の円柱とする。ただし,曲げ破壊の形態に荷重点のめり込みが影響する場合に, 試験体は,一辺の長さ(a)を20〜30 mmの正方形の断面とし,繊維に沿った長さは支点間距離に一辺の長, さ(a)の2倍を加えた直方体とする。試験体の作製に当たっては,その長手方向が繊維方向に平行にしなけ, a) 試験体の断面寸法を長さ方向の中央部で,15.3.4で規定した寸法測定器を用いて測定する。, b) 支点間距離は,図15に示すように辺長(a)の12〜16倍とする。試験中,たわみの測定を行い,見掛け, のヤング係数を求める場合には,支点間距離は辺長の14倍とする。荷重面はまさ(柾)目面とするが,, 荷重面が板目面又は追いまさ(柾)目面の場合には木表からとする。試験は,15.3.1に規定した曲げ, 試験機及び15.3.2に規定した支点鋼板及び荷重点を用いて試験体が曲げ荷重負荷開始から1〜2分で破, 壊するように一定の荷重速度,又は変形速度で曲げ荷重を負荷する。破壊したときの荷重を測定し最, c) 試験中に試験体のスパン中央部で15.3.3に規定したたわみ測定器を用いて,たわみを測定する。, たわみを測定した場合は,木材の曲げ比例限度応力 (σbp),及び見掛けの曲げヤング係数 (Eb-ap) は,, 結果は,曲げ強さ,曲げ比例限度応力については1MPaまで,見掛けの曲げヤング係数については, b) 曲げ強さ及び曲げ比例限度応力の平均値は,1 MPa,見掛けの曲げヤング係数については0.1 GPaまで, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 荷重面[まさ(柾)目面,板目面,追いまさ, (柾)目面],2) 破壊の形態,3) 比例限度荷重 (Pp) 及び比例限度領域における上限荷重と下限荷重との, 試験体に4点荷重方式で曲げ荷重を加え,荷重点間内においてたわみを測定し,曲げヤング係数を求め, 16.3.2 均一載荷ジグ 支点間の中央に対して対称となる2点の曲げ荷重を生じさせる,4点荷重方式。支, 点はナイフエッジの上に,長さが辺長の2倍,幅が辺長の1.5倍の鋼板を載せたジグ(図14参照)。荷重, 16.3.3 たわみ測定器 荷重点間においてたわみの測定に用いる装置は,次による。, b) たわみは,試験体の中立軸上の荷重点間で測定する。したがって,たわみに対応する基準長さは荷重, さ(a)の2倍を加えた直方体とする。試験体の作製に当たっては,その長手方向を繊維方向に平行にしなけ, a) 試験体の断面寸法は,長さ方向の中央部において,16.3.4で規定した寸法測定器を用いて測定する。, b) 支点間距離は図16に示すように辺長(a)の12〜16倍,荷重点間距離は支点間距離の1/3又は1/2とす, る。試験は,16.3.1に規定した曲げ試験機を用いて一定の荷重速度,又は変形速度で曲げ荷重を負荷, c) 16.3.3で規定したたわみ測定器を試験体の中立軸上に取り付ける。荷重面はまさ(柾)目面とするが,, d) 試験体に16.3.2で規定した均一載荷ジグを用いて曲げ荷重を加え,曲げ応力が30秒内で18 MPaにな, るよう曲げ荷重を負荷する。曲げ応力が18 MPaに達したら徐荷し,荷重を5 MPaとする。その後再, び荷重を加え,曲げ応力が30秒程度で18 MPaになるよう曲げ荷重を負荷する。曲げ応力が18 MPa, に達したら徐荷し,荷重を5 MPaとする。これを4回繰り返し行う。繰返し負荷の間に,曲げ応力が, 7 MPa及び18 MPaに達したとき,10秒程度に16.3.3で規定したたわみ測定器を用いてスパン中央部, のたわみを測定する。曲げ応力が7〜18 MPaで,たわみが荷重に対して比例していない場合は,荷重, の上限と下限を変化させ,たわみの値が荷重−たわみ線図の比例限度領域にあるようにする。比例限, 度領域は,同様の試験体で行った予備試験結果の荷重−たわみ線図によって決める。試験中に比例限, 1) 荷重点間距離が支点間距離の1/3のときの木材の曲げヤング係数 (Eb) は,次の式によって計算し,, 2) 荷重点間距離が支点間距離の1/2のときの木材の曲げヤング係数 (Eb) は,次の式によって計算し,, (柾)目面],2) 荷重点間距離(1/3か1/4か),3) 比例限度荷重 (Pp) 及び比例限度領域における上限荷, 17.3.1 試験機 17.5 b)で規定する荷重速度又は荷重ヘッドの移動速度で荷重を負荷することができ,最大, 17.3.2 せん断試験装置 試験体のせん断面において最大せん断応力が得られる装置。, 試験体は,せん断面に対して垂直方向に発生する応力が最小になるようなものとする。試験体は,木口, 断面が一辺(b) 20〜50 mmの正方形で,せん断面の長さ(h)は20〜50 mmとする。せん断試験は,まさ(柾), a) 試験体の厚さ及びせん断発生面になることが予想される面におけるせん断長さを17.3.3で規定した寸, b) 試験体は,装置の対応する面と確実に接触させる。試験体を押す力は5〜9 Nとする。試験は,17.3.1, に規定した試験機を用いて試験体が負荷開始から1〜2分で破壊するように一定の荷重速度又は一定, の荷重ヘッドの移動速度で荷重をかける。試験体が破壊したときの荷重を測定し,最大荷重とする。, a) 試験時の含水率がuである試験体の繊維と平行方向のせん断強さτuは,次の式によって計算し,0.1, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 荷重の方法(荷重速度又は試験機の荷重ヘッ, ドの移動速度),2) せん断面の種類[板目面又はまさ(柾)目面],3) 試験体の図面及び繊維走行の表示,, 18.3.1 試験機 18.5 b)で規定する荷重速度又は荷重ヘッドの移動速度で荷重を負荷することができ,最大, 試験体の形状は,図18に示すものとし,その寸法は,幅を20〜30 mm,高さを30 mm,長さを60 mm,, 荷重軸から試験体の端までの距離を3.75 mm,割裂用ジグが接する円孔の半径を7.5 mmとする。試験体は,, その長手方向を繊維方向に平行になるようにし,割裂面は,まさ(柾)目面及び板目面とする。, b) 円孔の半径に等しい半径をもつ2個の半円筒を荷重ヘッドとし,図18に示す方向に荷重を加える。試, 験は,試験体が荷重負荷開始から1〜2分で破壊するように一定の荷重速度又は一定の荷重ヘッドの移, a) 試験時の含水率がuである試験体の割裂抵抗cuは,次の式によって計算し,0.01 N/mmまで表示する。, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 荷重の負荷方法(荷重速度又は試験機の荷重, へッドの移動速度),2) 割裂面の種類,3) 荷重の方向,4) 破壊の形態を追加する。, この箇条では,振り子式曲げ衝撃試験機を用いた木材の衝撃曲げ強さの測定方法について規定する。, 19.3.1 試験機 仕事量を1 Jまで正確に測定できる振り子式衝撃試験機。試験機の容量は,試験体を衝撃, 的に破壊するのに必要な仕事量の3〜5倍の容量をもつことが望ましい。振り子の打撃部と試験体の支点は,, 曲率半径15 mmの半円筒状とする。支点の高さは20 mm以上とし,支点の中心間の距離は,240±1 mm, 試験体は,木口面の寸法が20 mm×20 mm,繊維方向長さが300 mmの直方体とする。試験体は,一面, b) 試験前に,試験体の中央部の断面寸法を,19.3.2で規定した測定器を用いて測定する。, c) 試験体を支点上に左右対称に置き,19.3.1に規定した試験機を用いて試験体を1回の衝撃で破壊させ, a) 試験時の含水率がuである試験体の衝撃曲げ強さAuは,次の式によって計算し,1 kJ/m2まで表示す, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 使用した試験装置の容量,2) 荷重の方向,3), 破壊面の形態,4) 破壊面の形態[“ぜい(脆)性状”又は“ささくれ状”]を追加する。“ぜい性状”の破, 試験体に,単調増加の荷重を加えて,プランジャーを定められた深さまでめり込ませ,その抵抗値を測, 20.3.1 試験機 20.5で規定する荷重ヘッドの移動速度で負荷することができ,最大荷重を1 %の精度で測, 20.3.2 圧入深さ測定器 本体及び先端が半径5.64±0.01 mmの半球状のプランジャー,及び直線移動距離, 試験体は,木口断面の寸法は50 mm×50 mmの正方形,繊維方向の長さは50 mm以上とする。, 試験は,20.3.1に規定した試験機を用いて試験体の木口,板目,まさ(柾)目の各面の中央線上におい, て,3〜6 mm/minの一定速度で,先端に取り付けられた半球の半径 (5.64 mm) と等しい深さまでプランジ, ャーを圧入する。圧入深さは,20.3.2に規定した圧入深さ測定器を用いて測定し,圧入深さが規定の深さ, a) 試験時の含水率がuである試験体のめり込み硬さHucは,投影面積が1 cm2に等しいくぼみを与えると, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) プランジャーの圧入方向と深さ,2) 試験体の, 試験体に,単調増加の荷重を加えて,プランジャーを定められた深さまで圧入し,その抵抗値を測定する。, 21.3.1 試験機 21.5で規定する荷重ヘッドの移動速度で負荷することができ,最大荷重を1 %の精度で測, 21.3.2 圧入深さ測定器 本体及び先端が半径5.00±0.01 mmの半球状のプランジャー,及び直線移動距離, 試験体の形状は,図19 a)に示すものとし,辺長が40 mmの立方体とする。ただし,場合によっては図, 試験は,21.3.1に規定した試験機を用いて試験体の木口,板目,まさ(柾)目の各面の中央線上におい, て,0.4〜0.6 mm/minの一定速度で,深さ1/π mm(約0.32 mm)までプランジャーを圧入する。圧入深さ, は,21.3.2に規定した圧入深さ測定器を用いて測定し,圧入深さが規定の深さに達したときの荷重を測定, a) 試験時の含水率がuである試験体の表面硬さHubは,次の式によって計算し,0.1 Nまで表示する。, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,プランジャーの圧入方向及び深さを追加する。, 試験体に,鋼球を500 mmの高さから落下させて,木材表面のめり込み直径を測定する。, 試験体は,木口断面の寸法20 mm×20 mmの正方形,繊維方向の長さは150 mmの直方体とする。, a) 試験体の上に22.3.6に規定したカーボン紙を載せ,試験体を22.3.3に規定した基板に密着させ,22.3.4, に規定した固定シグでしっかりと固定する。試験体のまさ(柾)目面及び板目面に,22.3.1に規定し, た鋼球を22.3.2に規定した装置で高さ500 mm(鋼球表面の最下点から測定する。)から自由落下させ,, 衝撃によって,めり込みを形成させる。めり込みは同一試験体でそれぞれの面に3回行い,めり込み, b) 鋼球による衝撃後,カーボン紙によって試験体上に残されためり込み跡の寸法を繊維に平行方向及び, a) 試験時の含水率がuである試験体の衝撃めり込み抵抗Huyは,次の式によって計算する。, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,鋼球の衝撃方向[まさ(柾)目又は板目]を追, この箇条では,木材のクリープ試験方法(縦圧縮,横圧縮,部分圧縮,横引張り及び曲げ)について規, 試験体に,各種荷重(縦圧縮,横圧縮,部分圧縮,横引張り及び曲げ)を200時間以上継続的に負荷し,, ひずみ(この項目において,縮み,伸び,及びたわみの総称。)と時間との関係を求める。, 23.3.1 試験場所の環境 試験場所は,恒温恒湿の環境とする。ただし,恒温恒湿の環境で試験を行うこと, ができない場合には,なるべく温度及び湿度の変化を少なくする処置を講じたうえで,試験体表面に適切, 23.3.2 試験機 試験体へ一定の荷重を負荷することができ,ひずみ−時間の曲線を描くのに十分な間隔で, e) 曲げクリープ試験の試験体は,一辺の長さ(a)を20〜30 mmの正方形の断面とし,繊維に沿った長さは, 一辺の長さ(a)の17倍に200 mmを加えた直方体とする。試験体の作製に当たっては,その長手方向を, 1) 縦圧縮クリープ試験 試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,10.5の, 2) 横圧縮クリープ試験 試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,11.5の, 3) 部分圧縮クリープ試験 試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,12.5, 4) 横引張りクリープ試験 試験体の装置へのセッティング,荷重方向及びひずみの測定方法は,14.5, 5) 曲げクリープ試験 支点間距離は図20に示すように辺長(a)の15倍に200 mmを加えたものとし,, また,荷重点と支点との距離は図20に示すように辺長(a)の7.5倍とする4点荷重法によって一定荷, 重を加える。荷重面はまさ(柾)目面とするが荷重面が板目面又は追いまさ(柾)目面の場合には, 木表からとしてもよい。支点はナイフエッジの上に,長さが辺長(a)の2倍,幅が辺長(a)の1.5倍の, 鋼板を載せたジグとし,荷重点は曲率半径30 mmの鋼製の円柱とする。たわみは,スパン中央部に, b) 試験体の断面寸法は,長さ方向の中央部において,23.3.3 a)に規定した寸法測定器を用いて測定する。, c) 継続載荷する一定荷重の荷重水準は,少なくとも静的比例限度荷重の2/4,3/4,4/4,5/4の4水準と, し,恒温恒湿の条件で行う場合は,これらの水準について,同時又は順次にクリープ試験を行い,温, e) クリープ試験の終了後,破壊を起こさない試験体に対しては直ちに荷重除去した後,静的試験方法に, 基づいて破壊させ,静的試験で決定することを規定されている事項を求める。場合によってはクリー, プ試験終了後,荷重を除去してクリープひずみの回復の性質を調べた後,破壊試験を行う。, ひずみの測定結果から全ひずみ又はクリープひずみと時間との関係を示す曲線を求めて表示する。, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 破壊の形態,2) クリープ試験の種類,荷重方, 24.3.1 試験機 試験体へ一定の変形速度で負荷することができ,最大荷重を1 %の精度で測定できる試験, 24.3.2 引抜き試験ジグ 図22に示すように試験体からくぎを引き抜くときに,試験体を支えるとともに,, 24.3.4 寸法測定器 くぎの打ち込まれた長さを0.1 mmの精度で測定できるもの。, a) 試験体は,材長120 mm,辺長50 mmの横断面正方形の柱体とし,二方まさ(柾)木取りでその長手, 方向が繊維方向と平行になるようにする。まさ(柾)目面及び板目面で,くぎの打込みによる割れが, b) 試験面は,木口,まさ(柾)目及び板目とする。ただし,板目の場合は木表とする。, c) 試験に使用するくぎは,JIS A 5508に規定するN45(長さ45 mm,胴部径2.45 mm)とし,打込み前, にJIS K 1503に規定するアセトン,JIS K 2201に規定するベンジンなどで胴部を清浄にしたものとす, d) 24.3.3に規定したはかりで質量を測定したハンマーと補助具を用い,図21に示す位置に試験面に直角, にくぎを打ち込む。このとき,打込み深さは約30 mmとし,毎回ほぼ同じ深さとなるようにする。打, 込み回数は5〜10回を基準とする。打ち込んだときに,くぎが曲がる場合には約1.8 mmの直径の先, 穴をあけてもよい。先穴の深さは,約20 mmとする。ただし,このことを結果の記録に付記する。く, ぎの打込み本数は,両木口に各1本,まさ(柾)目及び板目にそれぞれ2本の合計6本とする。, a) 打ち込んだくぎを,24.3.2に規定した引抜き試験ジグを使用し,24.3.1に規定した試験機を用いて速や, かに引き抜く。引抜き速度は,毎分2±0.5 mmとする。この速度はクロスヘッドの速度としてもよい。, b) くぎの引抜きに要した最大荷重及びくぎの打ち込まれた長さをくぎの先端部を含めて測定する。, なお,引抜き単位当たりの仕事量を求める必要がある場合は,くぎの引抜き荷重と引抜き長さの関係曲, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 先穴の有無,2) ハンマーの質量を追加する。, この箇条では,研摩紙法及び鋼ブラシ摩擦法による木材の摩耗試験方法について規定する。, 回転盤上の試験体表面に研摩紙を巻き付けた摩耗輪を接触させ,一定数,試験体を回転しゅう(摺)擦, 25.2.2.1 摩耗試験装置の構成 摩耗試験装置は,次の部分から構成され,その概略は,図23による。, 25.2.2.2 回転盤と摩耗輪との関係 摩耗試験装置の基本構造は,表2による。回転盤と摩耗輪との関係寸, c) ゴム輪を摩耗輪取付軸に取り付けたとき,はめ合わせ精度が良く,がたがなく,面ぶれがダイヤルゲ, a) 試験に使用する研摩紙は,JIS A 1453の附属書(研摩紙法に使用する研摩紙及びその品質の検定方法), b) 研摩紙は,炭酸カリウム飽和溶液を入れた温度20±2 ℃,湿度44 %のデシケータの中に保存する。, a) 試料から直径約120 mmの円形又は試験に支障のない形状の試験体を作製する。試験体の数は,箇条, 3の規定にかかわらず,3個以上とする。試験体の中央には回転盤に取り付けるための直径約6 mmの, 1) 試験は,JIS Z 8703に規定する標準温度状態5級以上及び標準湿度状態20級以上の条件とする。, 2) 摩耗試験装置は,堅固な実験台上に正しく水平に据え,かつ,試験に伴う振動などによる異常な動, 10 摩耗粉吸取装置(吸込口)11 アーム支点 12 吸取装置上下ノブ 13 摩耗粉吸取装置連結口 14 駆動スイッチ 15 サイクルカウンター 16 風量調節器, アームにおもり及び摩耗輪を取り付けないで,アーム他端に250 gのおもりを載せて完全にバランスする。, 9 999まで回転数の積算指示が可能で,正確に作動し,かつ,自動停止機構が確実でなければならない。, 回転盤上に試験体の代わりにゴムシートを取り付けて固定し,その上にゴム輪を載せ各試験質量を1 000 gとして,円滑,かつ,正確な駆動を示すものとする。, 試験片と吸込口の間隔を3 mmとしたときの吸取装置による風量は,0.5±0.1 m3/minとする。, a) 摩耗輪の準備 新しい一組の所定の研摩紙2枚をそれぞれ2個の25.2.2.3に規定した試験用ゴム輪の, 円周に沿ってちょうど一回転するように,正確,かつ,滑らかに巻き付け,これを試験用摩耗輪とし,, 25.2.2.3 c)の規定によってそれぞれの摩耗輪取付軸の所定箇所に正しく取り付ける。, b) 試験体の着脱 試験体は試験する面を上にして,回転盤の試験体取付箇所の位置に正確に固定する。, c) 試験荷重 摩耗輪とおもりによって試験体に加えられる荷重は,5.2±0.05 Nとする。, d) 試験装置の駆動 摩耗輪取付けアームを試験面に静かに下ろす。摩耗粉吸取装置を準備し,その吸込, 口を試験体面より3±0.2 mm上方に調整してセットする。吸取装置の吸引する風量が表2の規定とな, るように吸取装置の目盛を設定して,それを作動させる。回転盤と摩耗輪の関係位置が25.2.2.2の規, 定に保たれていることを確認して,摩耗試験装置の運転を開始する。回転盤の回転速度は,60±2 rpm, 試験に用いる研摩紙は,100回転するごとに,適当な歯ブラシ類で付着した摩耗粉を取り除かなけ, ればならない。また,研摩紙は500回転ごとに新品と交換する。試験中に摩耗粉が研摩紙の目に詰ま, るなど,その付着が甚だしく,かつ,はけ(刷毛)で容易に除去することができなくなったような場, 合,又は研摩紙の損耗が著しいような場合には,試験を改めて始めからやり直し,また,新品との交, 質量の測定 25.2.2.5に規定した天びんを用いて,試験前の試験体の質量及び試験後の試験体の質量を, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 摩耗面の種類,2) 使用研摩紙の補正係数(JIS, A 1453の附属書参照),3) 摩耗輪による摩耗を受ける部分の面積 (A) の測定方法を追加する。, 円盤にはめ込んだ試験体に砂を散布して回転させ,鋼板で摩擦・打撃,更に鋼ブラシで摩擦することに, a) 図26のような摩擦鋼板部分を備え,散布砂を落下させつつ回転円盤上の試験体の摩耗を行えるものと, b) 試験体は,試験面の中心が回転中心から26 cmの同一平面上を回転するように回転円盤に取り付ける。, d) 図27に示す摩擦鋼板部分は,摩擦面が60 mm×60 mmのJIS G 4053に規定するSNC236とし,常時, e) 図28に示す摩擦ブラシ部分は,60 mm×60 mmの範囲の45孔に1孔36本のピアノ線(JIS G 3522に, 規定するSWP-B,線径0.4 mm)を正確に長さ2 cmに密に植え込んだものとし,常時14.70 Nの荷重, を摩擦面に加えることができるものとする。ブラシの使用時間は10時間以内とし,それ以上使用した, 打撃鋼板部分は,質量23 kg,打撃部分が60 mm×60 mmのJIS G 4053に規定するSNC236とし,2 cm, g) 散布砂は,密度約2.7,粒径0.3〜0.6 mmの乾燥けい(珪)砂(以下,けい砂という。)とし,各試験, h) 散布砂は,はけ(刷毛),その他適切な除去装置を用い,1回転ごとに除去しなければならない。, a) 試験体は,気乾材からとり,厚さ10 mm,辺長50 mmの正方形の板とする。試験体の数は,箇条3の, b) 試験体は,あらかじめ辺長約70 mmに切り取り,取付けに際して図29のように試験体及び保護板を, 製作し,取付板に正確に取り付ける。取付板は,試験体が針葉樹材の場合は針葉樹材を,広葉樹材の, a) 試験は,まさ(柾)目面及び板目面について,図26に示す回転方向に対して繊維が平行方向及び垂直, b) 試験前の試験体の質量及び1 000回転後の試験体の質量を25.2.2.5に規定した天びんを用い測定する。, 試験報告は,3.9によって報告する。また,3.9 e)には,1) 摩耗面の種類,2) 摩耗面積の測定方法を追加, 試験材及び対照材を耐朽性試験用標準腐朽菌に攻撃させ,所定期間経過後の質量減少率を測定する。ま, た,試験材については,腐朽菌に攻撃させることだけをしない補正試験体について同様の操作を行い,腐, 朽以外の要因(揮散,溶脱等)によって引き起こされる質量減少率を測定する。両者の差から,腐朽によ, 26.3.2 恒温恒湿室等 温度26±2 ℃,湿度70 %以上に設定できるふ(孵)卵器又は恒温恒湿室, 26.3.3 クリーンベンチ等 目的外微生物の侵入防止可能なクリーンベンチ又は無菌箱, a) 試験体は,試験材から腐朽操作試験体と補正試験体を,対照材から腐朽操作試験体を採取する。ここ, で,試験材の腐朽操作試験体をS,補正試験体をH,対照材の腐朽操作試験体をTとする。対照材は,, c) 試験体は,60±2 ℃で乾燥し,恒量に達したときの質量を測定する。ここで,試験体S,H,Tの質量, a) 供試菌は,b)に示す種類の菌をc)〜e)に規定する方法で培養したものとする。, 1) オオウズラタケ Fomitopsis palustris (Berk.

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